「トップレベルの舞台芸術創造事業」が「舞台芸術創造活動支援」に改称され、音楽分野に、「入場料収入連動型」が導入されます。「自主公演における入場料収入に対し、100％を基準として助成額を決定」とのことで、オーケストラ12団体とオペラ6団体を想定しています。入場料収入と同額を助成するという意味ですね。

合唱、室内楽向けに従来と同じ「創造活動経費支援型」も残りますが、公演助成の数は激減します。

《音楽分野》

演劇分野は従来と同じ「創造活動経費支援型」のみですが、こちらも公演助成は半減し、団体助成が約3倍になります。

《演劇分野》

これらを見ると、明らかに公演助成から団体助成へシフトさせ、団体助成も入場料収入と連動させ、芸術団体の集客努力を促そうとしています。

年間団体支援からは法人化が必須のはずで、カンパニーの法人化はいよいよ待ったなしの状況になってきたと思います。公的助成を受けるプロフェッショナルのカンパニーなら、法人化しろということですね。

（2015年9月20日追記）

「トップレベルの舞台芸術創造事業」は、平成28年度から公演事業支援も含め、すべて法人格が必要となりました。任意団体は応募出来なくなりました。