これまでは、2015年7月1日現在の推計人口による比率を単純に掛けたものでしたが、200人までは身内客への手売りで可能なため、地域差なしとしました。それを超えると一般客にも販売が必要になりますが、全国的に若手カンパニーのチケット最低価格が上昇し、元々安価だった地域ほど売りづらい状況になっていると推察されます。

例えば、京都の若手カンパニーだと10年前は前売1,000円前後のところが散見されましたが、現在は前売2,000円前後が目につきます。きちんと劇場契約し、外部スタッフを起用するには当然のことですが、それに比例してチケットの販売難易度が上がったのは事実でしょう。首都圏は若手でも元々それなりの価格だったので影響ありませんが、安価だった地域はこれを考慮し、東京・横浜に対して大阪・名古屋・札幌を1.2倍、その他の地域を1.5倍の販売難易度とします。これによる計算式は次のとおりです。

（動員200人まで） 手売りで達成可能なため、人口による地域差なし

（動員300人を超えると） 手売り200人＋（一般販売分×販売難易度×東京23区との人口比） ※福岡で500人動員する場合：手売り200人＋（一般販売分300人×販売難易度1.5×人口比6.03）＝2,914人

つまり、福岡で若手カンパニーが500人動員するのは、東京で2,914人動員することに相当することになります。

仙台で無名の若手カンパニーが1,000人動員したというニュースがあったとします。首都圏の人は「ふーん、それがどうした」と思うかも知れませんが、この換算表を見ると、仙台の1,000人は東京なら10,498人動員することに相当します。つまり、東京でいきなり1万人以上動員したことと同じなのです。そうした感覚で、地域の動員数を見る必要があると思います。

なお、これはあくまで知名度の低い若手カンパニーの場合の換算表です。知名度が上がると、逆に地元アーティストとして東京より売りやすい逆転現象が起きることもあります。

そこで、2015年7月1日現在の推計人口を使った換算表を作成してみました。推計人口とは、直近（2010年10月）の国勢調査人口（確報値）を基準とし、これに毎月の住民基本台帳等の増減数を加えて推計した人口で、各自治体がサイトで公表しているものです。

これを見ると、東京で1,000人動員することは、大阪で3,421人、札幌で4,736人、京都で6,281人、北九州で9,621人動員することに相当することがわかります（水色セル）。

札幌で1,000人以上動員する地元カンパニーは結構ありますが、これを東京で考えると5,000人動員していることに相当するわけです。やはり、札幌は演劇が盛んなのだと思います。京都で1,000人動員することが偉業と言われることも、これを見れば理解出来ます。

東京以外は動員の最初の壁が300人、次が500人と言われます。東京のカンパニーにとってはたやすく達成出来る数字かも知れませんが、それもこの表を見ると地域の実感がリアルに伝わると思います。

人口150万前後の都市にとって、動員300人は東京23区の1,800人に相当し、動員500人は3,000人に相当します（黄色セル）。東京23区で3,000人動員するのが目標であるように、地域で500人動員するのが目標であることが理解出来ると思います。

「どんなカンパニーでも東京なら3,000人動員出来る」が私の持論ですが、これらは各都市の312人（北九州）～1,210人（横浜）に相当します。人口で換算すれば、決して無理な目標でないことがわかるでしょう。

（2015年10月19日追記） コメント欄のやりとりを踏まえ、手売りや若手の販売難易度を考慮した補正版を掲載しました。