王子小劇場（東京・王子）が「劇場は、潰れます。」というキャッチコピーと共に、2016年度の劇場支援会員を募集中です。

芸術監督の北川大輔氏が厳しい現状を訴えています。職員の給与は全体で2割カットしたそうです。入替予定だった備品の購入を延期したそうです。それでも、劇場費は値上げ出来ないとしています。

小劇場が生まれて、ここから日本の舞台芸術を背負うアーティストを排出してきたことは、芽吹く機会を用意した民間劇場が担ってきたという、前任者からの強烈な自負心があります。今劇場で働くスタッフも、皆一様にその機会に恵まれました。だからこそ、そんな劇場が死に向かっていくのをただ指を咥えて眺めてはいられない、という思いがあります。

王子小劇場ブログ「2016年王子小劇場支援会員募集」

これは、07年にdie pratzeオーナーの真壁茂夫氏が発表した「麻布die pratzeの閉館について」と並ぶ名文ではないかと思います。

私の持論を繰り返しますが、日本の演劇文化を育ててきたのは民間劇場の「意思のある貸館」です。欧米型の創造劇場が少しずつ増えてはいますが、劇場が直接カンパニーを持つことはほとんどなく、若いカンパニーを育てるインキュベーション機能は依然として民間の小劇場が担っています。日本では、欧米の劇場システムへの憧れがよく聞かれますが、それを補完してきた民間劇場に対する評価がもっとあってもいいのではないでしょうか。

16年度は明示的に劇場事業を支援する「劇場事業支援会員」も新設されました。微力ながら、fringeも申し込ませていただきました。王子小劇場を支援したいと思います。

劇場支援会員制度は、2016年度より東京こまばアゴラ劇場の他、三重の津あけぼの座、愛媛のシアターねこ、と計4館の全国的な提携事業に拡大します。1枚の会員証で、4つの劇場の観劇が原則フリーとなります。支援とは、多くの皆様にご観劇を頂くことです。皆様にご覧頂くことによって、作品も劇場文化も育まれます。

アトリエ劇研サイト

アトリエ劇研は17年8月末の閉館が発表されていますが、その意思は継続されていくものと思います。

アトリエ劇研は、2017年8月末をもって閉館いたします。 残り2年足らずの月日ではございますが、かわらぬご愛顧の程よろしくお願い申し上げます。

アトリエ劇研公式サイト

同劇場は1984年に波多野茂彌（はたのしげや）氏の自宅を改装し、故・遠藤寿美子氏がプロデューサーを務める「アートスペース無門館」としてオープン。95年に役割を終えたとして閉館しましたが、96年より波多野氏が館長となり、若い世代が運営する「アトリエ劇研」として再オープンしました。このメンバーを中心に2003年に特定非営利活動法人劇研として法人化され（14年には認定特定非営利活動法人格取得）、08年8月からは芸術監督（ディレクター）制を導入。田辺剛氏が2期6年務めたあと、14年9月からあごうさとし氏が就任しています。17年8月末はその1期目終了となります。

名実共に京都を代表する小劇場ですが、内実はかなり厳しいようです。2010年度に約1万人だった来館者は、2014年度に5,544人まで落ち込んでいます。あごう氏が今年2月に寄稿したセゾン文化財団ニュースレター「viewpoint」No.70を読むと、あごう氏が就任後打ち出した様々な施策が「365日開かれた劇場」に変えるための戦略だったことがわかります。

あごうさとし「京都アトリエ劇研――地方の民間劇場の取り組み」 （セゾン文化財団ニュースレター「viewpoint」No.70）

今年度創設した劇場支援会員制度は、各施策によって減少する劇場使用料を安定させるためのもので、こまばアゴラ劇場（東京・駒場）の支援会員制度と共有し、双方の会員（アトリエ劇研側は「共有会員」であることが条件）は両劇場を観劇出来る画期的なものです。寄稿によると、この制度への参加打診が複数劇場からあると書かれており、全国的な支援会員制度の共有と公演ネットワークづくりが進もうとしていた矢先の閉館発表となります。

アトリエ劇研閉館は単に地域の小劇場のクローズというだけでなく、あごう氏が描いた壮大な未来戦略も停滞させてしまうのでしょうか。

準備中の応募概要を見ると、こまばアゴラ劇場特別賛助会員（年会費3万円）と同額の「アゴラ劇場提携支援会員」になると、こまばアゴラ劇場全公演に加え、アトリエ劇研全公演が観られるようです。制度の共有とのことですので、こまばアゴラ劇場側の会員制度にも、アトリエ劇研での観劇特典が記載されるものと思われます。