話題の新刊、渋谷ゆう子著『ウィーン・フィルの哲学　至高の楽団はなぜ経営母体を持たないのか』（NHK出版）を読みました。世界最高峰と言われるウィーン・フィルハーモニー交響楽団を、芸術面ではなく経営面から語ったものです。筆者はクラシック音楽の音源制作やコンサート企画をする音楽プロデューサーで、密着取材で実態を端的に伝えています。

ウィーン・フィルハーモニー交響楽団は、驚くべきことに奏者自身がすべてのマネジメントを行なっているとのこと。現在147名の奏者（個人事業主）からなる非営利組織の「協会」で、総会が最高議決機関。総会で選ばれた楽団長と事務局長を含む、12名の運営委員で運営されています。つまり、奏者自身が事務局長なのです。提携する弁護士や会計士、補助的な事務作業をするスタッフが数名いますが、それ以外は運営委員がすべてマネジメントしているそうです。他の交響楽団のように芸術監督や常任指揮者も置きません。指揮者や演目の選定、演奏者の報酬や決算の承認も議論で決まるそうです。

ウィーン・フィルハーモニー交響楽団はフルタイムの活動ではなく、団員全員がウィーン国立歌劇場の管弦楽団員であり、そこでのオペラやバレエ公演がないときに活動していることも、こうしたマネジメントを可能にしているのだと思いますが、定期演奏会以外に海外ツアーを企画し、CDを各レーベルから発売し、学校でアウトリーチ活動をし、後継者を育てるアカデミーを運営しているのです。専門のマネージャーがいないのが信じられません。

私自身は、組織のマネジメントには専門知識を持った人材が不可欠という考えですが、ウィーン・フィルハーモニー交響楽団の実例に接すると、アーティスト自身に能力があれば、こうした活動形態もあるのだなと思いました。演劇界で例えると、大きなカンパニーに所属して一定の収入を得ている俳優が、公演のない時期にプロデュース公演を続け、その制作業務を全部自分たちでしているようなものです。もちろんそういった例はありますが、規模が大きくなっても継続していけるでしょうか。

これまで、アーティストを音楽に専念させるのがマネジメントの役割と思われてきたことで、逆にていねいに説明する時間を省いたり、搾取する意図がなくてもボタンの掛け違いになることが頻繁にあったと筆者は振り返り、ウィーン・フィルハーモニー交響楽団はそこが違うとしています。

アーティスト自らが、自分の音楽に責任を持ち、生きる方向を見極め、社会の変化を理解しようとし、自らのキャリア形成のためにどの会社とどのような契約をするか、誰との信頼関係が必要かなど、その全てに意志と責任を持って演奏活動を行なうことこそが、今の演奏家に求められているのではないか。アーティストは音楽だけでなく、経営についても学ぶことが必要というのは、困難ではあるが決して不可能なことではない。すでにウィーン・フィルが実現していることだからだ。

渋谷ゆう子著『ウィーン・フィルの哲学　至高の楽団はなぜ経営母体を持たないのか』p.203（NHK出版、2023年）

本書ではウィーン・フィルハーモニー交響楽団の成り立ち、オーストリアという戦争に翻弄された国家でどのように振る舞ってきたか、コロナ禍やウクライナ侵攻にどう向き合っているかも赤裸々に描かれています。奏者にウィーン国立歌劇場からの収入があることは大きいと思いますが、公的支援を一切受け取らず、奏者だけの運営で組織を継承していく姿は、ジャンルは違えど大きな刺激を受けました。ウィーン・フィルハーモニー交響楽団は特別な存在ですが、その姿勢から学べることは少なくないと思います。演劇の実演家にも響く内容ではないでしょうか。

ウィーン・フィルの哲学: 至高の楽団はなぜ経営母体を持たないのか (NHK出版新書 691)

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ウクライナ侵攻、沖縄復帰50周年、映画の舞台化などがトピックになる中、全紙が特筆したのが劇団チョコレートケーキ「生き残った子孫たちへ　戦争六篇」。「なぜ戦争を止められなかったか」を問う連続上演を、読売の森重達裕記者は「骨太な史劇を作り続けてきた劇団の集大成を示した」としています。ホリプロ『hana―1970、コザが燃えた日―』も全紙が挙げました。NODA・MAP『Q：A Night At The Kabuki』再演も、朝日・読売・日経がロンドン・台北公演を含め、意味のある公演だったとしています。朝日の井上秀樹記者は、「近年は国際映画祭で日本の監督らの受賞が相次ぐ一方、演劇作品が社会現象になることは乏しい」と加えました。

若手では、毎日・読売が加藤拓也氏（劇団た組）の台頭、朝日・毎日・読売がピンク地底人3号氏（ピンク地底人、ももちの世界）の劇団青年座『燐光のイルカたち』戯曲提供を挙げました。4作品を演出した五戸真理枝氏（文学座）は、毎日の広瀬登記者が「人間への愛を独特のとぼけたユーモアで包み込み、出色だった」としています。五戸氏に限らず、朝日は文学座演出部を「劇団外での活動がめざましい」と記しています。

膨大な公演中止と復活しつつある客席や海外公演が交錯する現実の中、TBS×ホリプロ×ATG『ハリー・ポッターと呪いの子』のロングランシステム採用を、日経の内田洋一編集委員は「劇団四季と競う新勢力が登場したインパクトは大きい」としました。

多くの故人のうち、朝日はこの3人を紹介しました。引用させていただきます。

　自ら仮設舞台を建てる水族館劇場を率いた桃山邑、埋もれた劇作家や戯曲に光を当てたプロデューサー綿貫凜。急逝した２人の名は世界の演劇を変えた演出家ピーター・ブルックほど知られていなくとも、やりたいことを追究した情熱は、いずれ誰かが衣鉢を継ぐ。

• 朝日新聞　※要会員登録 朝日新聞デジタル「（回顧2022）現代演劇　戦争を問う、沖縄から沖縄を問う」

• 毎日新聞　※要会員登録 毎日新聞ニュースサイト「この1年：現代演劇　戦争と平和を意識」

• 読売新聞　※ネット未掲載 「［回顧2022］演劇　大作や来日公演　不屈の舞台」（東京本社版12月20日付夕刊）

• 産経新聞　※12月28日現在、ネット未掲載 ※12月29日現在、産経新聞本紙にも掲載されていません。

• 日本経済新聞　※要無料会員登録 日経電子版「〈回顧2022〉演劇・伝統芸能　戦争の脅威、舞台に投影」

11月末発行の日本劇団協議会機関誌『join』101号が届きました。10月8日に対面で実施された「検証座談会『コロナ禍での芸術支援にモノ申す』」が収録されています。出席者はあごうさとし（THEATRE E9 KYOTO）、紫雲幸一（青年座）、中津留章仁（TRASHMASTERS）、平松隆之（劇団うりんこ）の各氏。10ページに及ぶ内容から、後半の損失補填に関する意見の概要です。

●コロナ禍による公演中止は、その損失を補填するのが原則だと思うが、詐欺まがいの事例も起こり得るので、いまは絶対に補填する方向にはならない。現場が文化庁と意見交換しながら、よりよい制度を築いていくしかない。（中津留氏）

●補助金がたくさん出て、格差も露骨になってきた。勝ち組と負け組が出ている。「補助金バブル」と言っている人にも会った。支援の効果を検証する必要があると思う。芸術関係者が「補助金がとれなかったらやりません」と言うようになり、役所の人になってきている。それ以外の財源を考える必要があるのかなと思う。（あごう氏）

●100％補償しろとは言わないが、いきなり収容率50％にするなら、その60～70％ぐらいを補償してくれると納得出来る。不正な申請でないことを証明するのも結構難しいと思うので、同時にいまのシステムがもっと簡素化出来ればいいとも思う。（紫雲氏）

●緊急時なのに平時と同じ手続きになっている。平時に使い勝手のよい制度があれば、9割がたそのまま使えると思う。元々学校公演に2割ぐらい補助があれば、公的な支援の部分はそのまま支援策として出来る。（平松氏）

●公共ホールがキャンセル料免除や返金すると、民間劇場もそれにならわざるを得ない。民間劇場への補償が見えない中での判断は厳しい。工夫する余地をすべて奪われ、無料または安価に利用出来る公共ホールと競争するのは、あまりに不合理。（あごう氏）

●補助金だけだと取り合いになってしまう。京都市は財政がピンチなので、クラウドファンディングで文化行政の予算をつくろうとしている（Arts Aid KYOTO）。そもそもパブリックとはなにかを、もう一回考え直していく必要があると感じる。本質的には市民の存在があって、その市民がどう考えるかだと思う。（あごう氏）

前半は出席者がコロナ禍をどうしのいできたか、それぞれの立場で語られています。興味のある方はこちらからお求めください（送料込み500円）。

各紙がコロナ禍2年目での公演成果を中心に伝えたのに対し、「公共劇場の舵取りに課題」の見出しで、AI・HALLの自主事業廃止をトップで伝えた日経の姿勢が目立ちます。「公共劇場に貸し館転換が広がることが懸念される」とし、各地の公共ホールでの芸術監督交代、ハードからソフトへの流れに触れ、「効率優先の趨勢に流されず、公共劇場ならではの役割を見すえるときだろう」としています。連名ですが、内田洋一編集委員の文章でしょう。朝日の藤谷浩二編集委員も、「社会と演劇をつなぐのに欠かせない各地の公共劇場は過渡期にある」としています。

舞台成果としては、NODA・MAP『フェイクスピア』、 KAAT神奈川芸術劇場プロデュース『未練の幽霊と怪物』の2作品が特に評価されています。後者は福島第一原発事故10周年、東京オリンピック・パラリンピック延期開催と重なり、衝撃を持って受け止められました。読売の森重達裕記者は、「（出演した森山未來が）東京五輪の開会式セレモニーで鎮魂のダンスパフォーマンスを披露したことも驚きだった」と加えています。一方で朝日「私の3点」は作品の重複が全くなく、嗜好の多様性を実感します。

各紙ともベテラン・中堅の成果を列挙していますが、かつての若手がいまや中堅となり、小劇場系の若手の名前をあまり目にしませんでした。読売が加藤拓也氏（劇団た組）の活躍を挙げている程度です。しかし、動員は少なくても新しい表現をしている若手は多数いるわけで、そうした成果をすくい上げる記述も欲しいと感じます。そうでないと、若い読者と新聞のギャップがますます広がっていくのではないでしょうか。

コロナ禍で東京に2劇場をオープンさせた劇団四季には、朝日が「演劇で自立するという浅利慶太以来の志は揺るがない」、日経が「演劇界のインフラといえる仕事の大切さを見直させた」としています。一方で、読売は地域における劇団経営のロールモデルだったわらび座の民事再生法適用申請を記し、現実の厳しさを伝えています。

• 朝日新聞　※要無料会員登録 朝日新聞デジタル「（回顧2021）現代演劇・舞踊　時代の危機感、肉声で・身体で」

• 毎日新聞　※要会員登録 毎日新聞ニュースサイト「この1年：現代演劇　骨太の人間ドラマも」

• 読売新聞　※12月28日現在、ネット未掲載 「［回顧2021］ステージ　ジェンダー、格差　時代映す」（東京本社版12月14日付夕刊）

• 産経新聞　※12月28日現在、ネット未掲載 ※12月28日現在、産経新聞本紙にも掲載されていません。

• 日本経済新聞　※要無料会員登録 日経電子版「〈回顧2021〉演劇　公共劇場の舵取りに課題」

コロナ禍を契機に立ち止まり、地域の俳優に話を聞いたインタビュー企画「2020／俳優の現在地」。永山智行氏（劇団こふく劇場代表）が企画し、大堀久美子氏（編集者・ライター）が「俳優として、演劇作品づくりにおいて最も大事にしていることは何ですか」を全国の俳優に電話で尋ねたもので、2020年9月～11月に「note」で20名分が集中連載されました。

note「2020／俳優の現在地」

これを冊子にしたものが通信販売されることになりました。A5判67ページ、1,000円＋送料180円（後払い）です。登場する俳優は次の方々です（敬称略、取材順）。

かみもと千春　劇団こふく劇場（宮崎県都城市） 森岡光　　　　不思議少年（熊本県熊本市） 寺田剛史　　　劇団飛ぶ劇場、block（福岡県北九州市） 赤澤里瑛　　　世界劇団（愛媛県東温市） 貴島豪　　　　SPAC 静岡県舞台芸術センター（静岡県静岡市） 当山彰一　　　劇艶おとな団（沖縄県那覇市） 柴田智之　　　Atelier柴田山（北海道札幌市） 佐藤隆太　　　シア・トリエ、ロメオパラディッソ（福島県福島市） 小濱昭博　　　短距離男道ミサイル、チェルノゼム（宮城県仙台市） 林久志　　　　空間シアター アクセプ（青森県青森市） 齊藤頼陽　　　鳥の劇場（鳥取県鳥取市） 安部聡子　　　地点（京都府京都市） 坂田光平　　　舞台芸術制作室 無色透明（広島県広島市） はしぐちしん　コンブリ団（京都府京都市＆三重県津市） 阪本麻紀　　　烏丸ストロークロック（京都府京都市） 木内里美　　　The ちゃぶ台（熊本県大津町） 広田ゆうみ　　このしたやみ、広田ゆうみ＋二口大学（京都府京都市） 松本恵　　　　F’s Company（長崎県長崎市） 小菅紘史　　　第七劇場（三重県津市） 西藤将人　　　劇団ハタチ族（島根県雲南市）

劇団ハタチ族の西藤氏は20年に敢行していた「366日毎日公演」の中断があり、その後の心境の変化もあって再度取材を行なっています。劇団ハタチ族は20年末をもって解散しましたが、それを予感させる記述となりました。

取材は5月から始まっているので、補助金などをあてにせず、自主的に動き出した企画のように思えます。地域に目配りした内容であると同時に、その点にも敬意を覚えます。

テアトル・エコー執行役員で演劇制作部長だった白川浩司氏が1月末で退職された。白川氏は新劇界を代表する制作者だが、小劇場演劇にも造詣が深く、その縁で私も一緒に飲ませていただいた。演劇のジャンルを軽々と超える行動力には、いつも刺激を受けていた。心からお疲れさまと言いたい。

白川氏は『テアトロ』1月号の特集「コロナ禍の中での収穫と失敗」に、「ロマンを語りたい」というエッセイを寄稿されている。「大人になるとは、白洲次郎みたいな男になることだと思っていた」で始まる文章は、軽妙な書きぶりとは裏腹に、制作者として公演再開の道筋をつくれない苦悩、氏が社会との契約書だと考えるチラシを刷れない苦悩、そして新劇の重要なパートナーである演鑑の苦悩が描かれている。

なにもしたくなくなり、アウトドアに没頭する白川氏。そんな刹那的な姿を見て、奥様が定額給付金10万円の使途を訊ねる。「コロナが落ち着いて演劇やライブが再開したら、そのチケット代に全てを充てたい。それでも構わないか」

コロナ禍で一番怖いのは不寛容になってしまった人と人との分断だ。自分のことが精一杯で、思いやりや優しさに欠ける場面に何度直面しただろうか。対話の重要性を痛感した。今こそ想像力を発揮させ、ロマンを語り合うことが一番必要で大切なことだと思う。

業界団体で理事や事務局長を務めていた白川氏の後任探しは大変だろう。新劇界、いや演劇界にとって大きな損失だ。だが、こんなエッセイを書く人なら、きっと舞台芸術の世界に戻ってきてくれるだろうとも思う。素晴らしいこの文章は、マルティン・ルターの名言で終わる。ぜひ全文に目を通していただきたい。

たとえ明日世界が滅びるとしても 今日あなたはリンゴの木を植える

白川氏の新しい道に注目している。

『テアトロ』を所蔵している東京都の区市町村立図書館（「区市町村立図書館新聞雑誌総合目録」検索結果）

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11月末発行の日本劇団協議会機関誌『join』98号が1月上旬に届きました。10月15日に実施された「検証［zoom］座談会『新型コロナがもたらした演劇の可能性』」が収録されています。出席者は越智陽一（坊っちゃん劇場）、加藤真規（東急文化村）、金本和明（劇団民藝）、坂本もも（ロロ、範宙遊泳）、高萩宏（東京芸術劇場）の各氏。10ページに及ぶ内容から、事実関係を中心に私が注目した部分の概要です。

●緊急事態舞台芸術ネットワークは、週2回Zoomで事務局会議を継続している。（高萩氏）

●12月の劇団民藝＋こまつ座『ある八重子物語』は、三越劇場が2021年3月末まで観客を入れた公演を中止したため、東京芸術劇場シアターイーストに変更したが、ざっと計算して1億5,000万円の減収。（金本氏）

●劇団民藝は「なぜこのような時期に支援を求めないのか」という観客の声を機に、6月から支援のお願いをし、公演中止で後援会の払い戻しが2割、寄付が8割という比率。（金本氏）

●ロロと範宙遊泳は、緊急事態舞台芸術ネットワークのサポートを受けて7月に法人化。J-LODlive（コンテンツグローバル需要創出促進事業費補助金）や文化庁の助成金でなんとか赤字にならずに済んだ。ただし、想定よりも観客が戻ってこない。（坂本氏）

●配信はライブと直後のアーカイブを観ている人が同じくらいで、少し間を空けてオンデマンドにすると急激に数が落ちる。鮮度が命。公演が終わってすぐ配信するほうが数字はよい。Bunkamura『プレイタイム』は3,500円で数千枚売れた。（加藤氏）

●坊っちゃん劇場はロングショットを8Kカメラで収録し、映画館のスクリーンに上映する実験をしている。8Kならカット割り不要で、「生の舞台を観ているようだ」とファンにも好評。愛媛と東京・海外の舞台が相互に観られれば。ただし、まだコストが高額。8Kカメラ1台が1,000万円、専用プロジェクターが1台3,000万円する。（越智氏）

●50％制限を開放した席をあとから買ったほうが良席になることへの不満や、隣に人がいるなら買わなかったなど、観客からの意見も多様化している。（加藤氏）

●坊っちゃんはフリーランスの俳優を業務委託契約から1年間の雇用契約にした。これにより雇用調整助成金を給付可能になり、休演中でもなんとか生活出来るだけの給料を支払うことが出来た。この制度がなくなったとき、なにが出来るのかが直近の課題。（越智氏）

●ON-PAM（舞台芸術制作者オープンネットワーク）で若手のお話会を企画した。小さいスペースでやっている設立5年くらいまでの劇団が、安心して公演出来る劇場がないのではないか。だったらいまは無理してやらないところも出てきている気がする。公演の実績がないことで、助成金の資格申請が失われることも心配。（坂本氏）

●商業演劇でも、それなりに名前のある人もかなり気持ちが折れている。「しばらく舞台はいいかな」を何人かから聞いた。舞台と映像をやっている俳優たちからも、「いまは舞台はやめておこうかな」という気配をなんとなく感じている。（加藤氏）

●主演俳優が感染して公演中止になるのは割と共有されやすいが、スタッフとして参加している若い俳優が感染して公演をやめてしまうことへのストレスが相当大きい。経済的不安よりも迷惑がかかることを最も恐れている。（金本氏）

●感染に対して個人が責任を負わないことが大切。（坂本氏、金本氏）

これだけ読むと厳しい現実のほうが多いですが、タイトルの「新型コロナがもたらした演劇の可能性」のとおり、演劇界のコミュニケーション、世代間の風通しがよくなり、配信など様々な可能性があることについては、この時点では前向きに語られています。

ほかにも様々な所見や、演劇と社会の関係に関する意見が出ています。興味のある方はこちらからお求めください（送料込み500円）。

産経新聞は2019年は存在が確認出来ず、今年はエンタメのくくりで映画やテレビと一緒に短い記事しか見つけられませんでした。個々の作品には触れておらず、こちらで紹介する内容ではありません。飯塚友子記者はWeb編集室となりましたが、紙面から消えていた公演評「鑑賞眼」をWeb版で復活してくれました。こちらを楽しみにすることにしましょう。

毎日新聞がコロナ禍の対応を事実中心に淡々と伝えたのに対し、朝日、読売、日経は作品の評価にも重きを置いた記事になりました。朝日の藤谷浩二編集委員「苦境が生んだ覚醒と本気は未来へとつながっている」。読売の祐成秀樹編集委員「作り手たちの意欲が感じられる力作や劇場の節目を飾る佳作が目白押しだった」。日経の内田洋一編集委員「突然の公演中断は、演劇人に原点を見すえる機会を与えた。まさに作り手の魂が入っているかどうかが問われた年であり、公演数は減っても秀作は少なくなかった」。いずれも中堅世代の成果や挑戦を評価しています。

記事として最も充実していたのが読売新聞。コロナ禍・現代劇・物故者の3記事で構成し、小間井藍子記者「コロナ禍」は支援策やリモート演劇など細部の出来事まで網羅し、記録性が非常に高いです。「劇場再開のめどすら立っていない欧米各国に対し、日本は公演がなんとか可能で、世界の演劇人にとっての希望の光だという」とのこと。

朝日・藤谷編集委員は配信の必要性に触れながらも、こう締めくくっています。「永井愛は『客席の反応をこの身で知ることで、初めて私は自分が何を書いたかがわかる』と語った。観客は作品を完結させる最後の参加者。劇場の椅子は、瞬間の芸術の創造の場である」

最後に、東京本社版の年間回顧ではありませんが、日経は大阪本社版「2020年の関西文化を振り返る」でヨーロッパ企画の「生配信劇」を大きく紹介しました。こうした地域からの配信こそ、東京以外を拠点とする団体の可能性を広げる手段として、東京の記者が注目すべきものではないかと思います。

• 朝日新聞　※要会員登録 朝日新聞デジタル「（回顧2020）現代演劇　存在意義を自問、渾身の表現」

• 毎日新聞　※要会員登録 毎日新聞ニュースサイト「この1年：現代演劇　劇場が感染対策」 毎日新聞ニュースサイト「この1年：古典芸能・商業演劇　歌舞伎で配信も」

• 読売新聞　※12月28日現在、ネット未掲載 「［回顧2020］ステージ　コロナ禍　前を向く演劇人　公演中止相次ぐ」（東京本社版12月15日付夕刊）

• 産経新聞 産経ニュース「『半沢』『鬼滅』が一矢…エンタメの意義、問い直す一年」

• 日本経済新聞　※要会員登録 日経電子版「＜回顧2020＞演劇　苦難が生んだ新たな試み」

（参考） 日経電子版「2020年の関西文化を振り返る」

名古屋市青少年文化センター（アートピア、名古屋・栄）が募集中の「アートピア アゲンスト・コロナ公演」で、提出書類に自己採点表が含まれています。他分野の審査などで目にすることはありますが、演劇の企画提案ではめずらしいと思います。

アートピアホールまたは第1スタジオの施設利用料の半額を減免するものですが、12個の評価項目を設け、それぞれ応募者自身が1～5点で自己採点します。企画書も同時に提出しますが、審査はこの合計点数で行なうようで、同点の場合は抽選とのこと。青少年（29歳まで）向けの施設で、青少年団体（構成員の過半数が29歳まで）を優先するほか、新型コロナウイルス感染防止対策、チケット代、未来志向の初演かどうかもポイントになっています。

評価項目や配点には様々な考え方があると思いますが、この自己採点表により審査基準が明確になっているのは事実で、一つの事例としてご紹介します。

企画名の「アゲンスト・コロナ」は、「“ウィズ”とは言いたくないアートピア」によるネーミングです。

7月末発行の日本劇団協議会機関誌『join』97号を読みました。当然ながらコロナ禍に対する演劇界の対応一色で、芸術文化に対する支援の動き、制作者による「コロナ対策日記」、現場へのヒアリング、加盟団体へのアンケート結果、海外在住者による現地リポート（ニューヨーク、ロンドン、ベルリン、ソウル、台湾）、海外支援策まとめなど、読み応えがありました。

編集後記が7月9日に書かれたとありますので、現状はさらに変わっていますが、今年上半期の動きが凝縮された内容でした。特に「コロナ対策日記」はパルコプロデュース『ピサロ』、劇団銅羅『蝙蝠傘と南瓜』の稽古始めから最終的に公演中止になるまでが綴られており、貴重な記録になっています。これに限らず、制作者の皆さんは所属に関係なく、ぜひ記録を残してほしいと感じました。

編集後記でも触れられていますが、どうしても配信になりがちな対策に対し、演劇人して「生の観客」にこだわる寄稿が複数寄せられているのが心強いです。

気になったのは、徳永京子氏（演劇ジャーナリスト）が周囲の20代の演劇人に訊いたところ、全額補助にならない公的支援に対して次のように答えているくだり。

「もし支援してもらえても、自分たちにそれをマネタイズできる（収益化を図る）自信がなく、手続きが複雑と聞いて腰が重くなっている。助成金の成功体験がないからかもしれませんが、だったら持続化給付金を手元に、多少の赤字が出ても自分たちで公演をしたいと言っています」。アートマネージメントの授業がある大学の出身者でもこの認識だそうだ。

徳永京子著「東京の小劇場、あの時とこれから。」（日本劇団協議会機関誌『join』97号、p.17）

給付金の性格を持ちながら、プロフェッショナルへの補助金という制度設計にしたため、実施期間の短さも相まって、ここが大きな課題になっていると感じます。だから私は予算が余っても仕方がないし、むしろ予算が余ることで別の施策に組み替えてほしいという考えです。無理に予算を費消することが正しいとは思いません。