演劇の宣伝にとって、ポスターやチラシは欠かせないものですが、だからといって現在のチラシ中心の宣伝方法で新たな創客につながるのか、という根源的な疑問が絶えずあります。
それを考えていくためのテキストとして、ぜひ目を通してもらいたいのが、2012年に発行された世田谷パブリックシアター『SPT08』特集「演劇のグラフィズム――最初に幕を開けるもうひとつの舞台」です。こう書くと雑誌の特集のようですが、『SPT』は一冊まるごと特集なので、単行本と同じです。
2011年10月に稽古場施設設置が報じられ、13年度以降に供用開始予定と言われていた東京都台東区の旧・田中小学校ですが、「東京都台東区立たなか舞台芸術スタジオ」として4月1日からオープンします。
2014年9月にあごうさとし氏がディレクターに就任したアトリエ劇研（京都・下鴨）では、15年度から支援会員制度を創設し、こまばアゴラ劇場（東京・駒場）の支援会員制度と制度そのものを共有するそうです。
全国紙の2014年演劇回顧記事URLです。朝日と毎日は会員登録が必要です。
NPO法人アートネットワーク・ジャパンで2013年までフェスティバル/トーキョー（F/T）制作統括を務めていた武田知也氏が11月で退職し、12月から京都市音楽芸術文化振興財団でロームシアター京都（旧・京都会館）、KYOTO EXPERIMENT（京都国際舞台芸術祭）を担当されているそうです。
F/T14のクレジットには武田氏の名前がなく、去就を注目していましたが、今後の京都での活躍を期待したいと思います。
大阪・北加賀屋に名村造船所跡地を有する千島土地が2011年に設立したおおさか創造千島財団は、12年度から助成事業を行なっていますが、現在15年度の助成申請を公募中です。
4月始まりの助成制度としてはめずらしく、募集締切が1月15日（必着）と遅めで、秋の助成申請シーズンを終えて疲弊した制作者も、企画をブラッシュアップして挑戦してもいいのではないでしょうか。15年度から助成金額上限が50万円から100万円に増額され、スペース助成の2年連続助成が可能になったのも魅力です。
「BankART 1929」の旧第一銀行横浜支店を継承したヨコハマ創造都市センターは、公益財団法人横浜市芸術文化振興財団が運営していましたが、横浜市文化観光局の公募の結果、2015年4月より「（仮称）クリエイティブ・ポート」（運営開始までにNPO法人設立予定）が運営団体となることが12月11日発表されました。横浜市芸術文化振興財団が行なっている助成相談窓口等は、財団事務局（産業貿易センタービル）へ移動するそうです。
財団法人地域創造が2006年に発行した「演劇制作マニュアル」は、月刊ニュースレター「地域創造レター」に連載された「制作基礎知識シリーズ」をベースに、1999年から地域創造が各地の公共ホールと行なったプロデュース公演「公共ホール演劇製作ネットワーク事業」の知見を盛り込んで大幅な加筆をしたものです。公共ホール職員向けに書かれていますが、希望者には誰でも無償配布しており（送料のみ宅配便着払い）、小劇場系の制作者にも非常に参考になります。
「小劇場1989年」としか書かれていませんが、テレビ朝日の深夜番組「こだわりTV PRE☆STAGE」で1990年2月ごろ放送された「小劇場演劇マニュアル」の回です。89年度、つまり平成元年の小劇場演劇の雰囲気を伝える貴重な映像です。
ネビュラエクストラサポート（Next）の「Next舞台制作塾」が、12月18日に大阪で初のオープンサロンを開催します。大阪市立芸術創造館の自主企画「芸創ゼミ」の一環としての開催で、Nextと大阪市芸術創造館の指定管理者であるLLPアートサポートの共催です。